投資の基礎– category –

いまの現役世代は年齢に関わらず、世界で最も人口が多い国と聞けば中国（中華人民共和国）を思い浮かべるでしょう。近年は社会主義の印象も更に薄くなり、上海や深圳（シンセン）など世界有数の先進都市に成長しています。 【】 2022年7月に国連が発表した...

本記事では、「金融商品を売らないからできる、完全中立なアドバイス」を理念として活動している株式会社BFPホールディングスが「勝ったら損をする金融商品」について解説します。 もし、「○○（金融商品名）　デメリット」などの検索で本ページにたどり着...

2024年開始のNISA新制度では、これまで設定されていた運用期間（一般NISA5年、つみたてNISA20年）が撤廃されます。使い勝手を広げる新制度自体は歓迎すべきものであり、あらたに投資をはじめる人にとっても良い動機付けとなるでしょう。ただ、つみたてNISA...

【】 今回は被害者続出、「ハイイールド債券への投資」についてです。 2019年に老後の必要資産・2000万円問題が話題になり、様々な投資に注目が集まった際に、海外の高利回りの債券に投資して高い分配金を受け取れると人気になったハイイールド債券。 まぁ...

【東証が設置している「市場区分の見直しに関するフォローアップ会議」】 2022年4月に東証が市場再編を行ってから、間もなく1年が経過しようとしています。 東証プライム市場、というような呼び名にもようやく慣れてきたでしょうか。 実は市場再編はまだ終...

【大株主が大規模な売出し】 日本郵政株式会社(6178　以下:日本郵政)が2023年2月27日に連結子会社であるゆうちょ銀行(7182　以下：ゆうちょ銀)株の売出しを発表しました。 自己株式取得及び自己株式消却に係る事項の決定に関するお知らせ（ゆうちょ銀行） ...

2024年から新NISA制度がスタートします。基本的には現行のNISA制度の年間上限額を拡充したうえで、現行の一般NISAとつみたてNISAの2階建てとし、更なる投資機会を設けることが主要目的です。そのNISA新制度の目玉とされているのが、生涯投資枠制度です。 ...

【日経平均株価採用銘柄は定期見直しされる】 日本株投資をしている人であれば知らない人はいないであろう日経平均株価。 毎年9月上旬に定期見直し結果が発表され、10月第1営業日から入れ替えられていました。 入れ替え対象銘柄は、日経平均株価連動資金に...

日本を横断するリニアモーターカーが間を通る県の反対で停滞しているとき、一番残念に思っているのは誰でしょうか。筆者は品川・名古屋間に停車駅が設置される予定だった地元の不動産関係者や地元企業だと思います。日本はすっかり大型インフラが期待でき...

結論から言うと、仕組債（EB債等）は、個人投資家が購入すればほぼ100％損をしてしまうのに、裏手数料は高い証券です。 これを売ってこようとするIFAや営業担当がいたときは、即座にその会社・金融機関とは距離を置くべきです。 【ラジオ動画版はこちら】 ...